新型コロナウイルスの流行をきっかけに、さまざまな企業でテレワークが広まりました。テレワークは、働き方だけではなく事務所(オフィス)の在り方にも変化をもたらしています。テレワークを導入して従業員の多様な働き方を支えながら生産性を高めるためには、事務所をどのように整備していけばよいのかを知ることが大切です。
本記事では、テレワークの導入による事務所の変化と、導入後に必要な機能を解説します。また、テレワークの課題と必要な対策、解決につながるツールも紹介するので、導入を検討中の方は参考にしてください。
今後も必要?テレワークの普及による大きな変化
国土交通省が発表した「テレワーク人口実態調査」のデータを見ると、国内で新型コロナウイルスが流行しはじめた令和2年度と前年度の令和元年度を比較して、雇用型テレワーカーの割合が4.1%高くなっています。
年度 | 雇用型テレワーカー(※1)の割合 | 自営型テレワーカー(※2)の割合 |
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平成28年度 | 13.3% | 21.4% |
平成29年度 | 14.8% | 22.2% |
平成30年度 | 16.6% | 24.0% |
令和元年度 | 14.8% | 20.5% |
令和2年度 | 18.9% | 18.9% |
令和3年度 | 27.0% | 27.3% |
令和4年度 | 26.1% | 26.6% |